論文は消えることがある―電子ジャーナルの長期保存を支える仕組み

学術論文は、いったんインターネット上で公開されれば、その後もずっと読むことができるのでしょうか。
実は、公開されていた学術ジャーナルがウェブ上から姿を消した事例があります。
2021年に発表されたLaakso、Matthias、Jahnの研究「Open is not forever: A study of vanished open access journals」では、2000年から2019年にかけてウェブ上から消失した174誌のオープンアクセス(OA)ジャーナルが確認されました。対象は主要な研究分野すべてにわたり、世界各地で発行されていたジャーナルが含まれています。
著者らは、包括的でオープンなアーカイブが存在しなかったことが、ジャーナルの消失につながったと分析しています。これはOAであること自体が論文の消失を招くという意味ではなく、長期保存の仕組みが十分に整っていなければ、公開された研究成果が失われる可能性があることを示しています。
では、出版社が事業を停止したり、電子ジャーナルの提供サイトが使えなくなったりした場合、そこに掲載されていた論文はどうなるのでしょうか。
本記事では、電子ジャーナルの長期保存が必要な理由と、それを支えるCLOCKSSやPorticoなどの仕組み、日本国内での取り組みについて紹介します。
オープンアクセスでも、長期保存が必要なのはなぜか?
オープンアクセスは、学術論文をインターネット上で無料で利用できるようにする仕組みです。しかし、現在無料で読めることと、将来も読める状態で保存されていることは同じではありません。
出版社の事業停止やジャーナルの廃刊だけでなく、ウェブサイトの移転、サーバーの障害、保存媒体の故障などによっても、論文にアクセスできなくなる可能性があります。
また、ファイルが残っていても、将来のソフトウェアで開けなくなれば、その内容を利用することは困難になります。電子資料の長期保存では、データを複製するだけでなく、破損や改変の有無を検査し、技術環境の変化に対応しながら利用可能な状態を維持することが求められます。
長期保存の問題を示す研究は、ほかにもあります。
2024年にMartin Paul Eveが発表した「Digital Scholarly Journals Are Poorly Preserved: A Study of 7 Million Articles」では、DOIが付与された約744万件の学術文献を対象に、主要なデジタルアーカイブでの保存状況を調査しました。その結果、約206万件、全体の27.6%について、調査対象のアーカイブでは保存を確認できませんでした。
ただし、これは約206万件の論文がインターネットから消失したという意味ではありません。調査には機関リポジトリなどが含まれておらず、対象外の場所に保存されている可能性があります。それでも、DOIが付与された学術文献の相当数について、主要な保存機関による長期保存を確認できなかったことは重要です。
DOIは学術論文などを一意に識別するための仕組みですが、DOIが存在すること自体は、論文全文が長期保存されていることを保証しません。DOIについては、関連記事「いまさら聞けない学術出版用語:DOIとは? URLと何が違うのか」で詳しく紹介しています。
論文を発見できるようにする仕組みと、論文を将来に残す仕組みには、それぞれ異なる役割があります。
ダークアーカイブとは何か?
電子ジャーナルの長期保存を支える仕組みの一つが、ダークアーカイブ(Dark Archive)です。
ダークアーカイブでは、出版社などから提供された論文データを独立した保存機関が保管します。保存されたデータは通常、一般には公開されません。しかし、出版社の事業停止などによって本来の提供元から論文を利用できなくなった場合、あらかじめ定められた条件に従ってアクセスを提供します。
このように、保存コンテンツの公開を開始する条件を「トリガーイベント(Trigger Event)」と呼びます。
代表的な長期保存サービスのPorticoでは、出版社の事業停止、ジャーナルの刊行中止、バックナンバーの提供停止、出版社のプラットフォームに90日を超える重大な障害が発生した場合などをトリガーイベントとして挙げています。
ダークアーカイブは、通常のバックアップとは役割が異なります。バックアップは主に障害からの復旧に備えるものですが、長期保存では、出版社やシステムの運営主体が変わっても、学術文献を利用できる状態に保つことを目指します。
こうした保存サービスはOAジャーナルだけを対象としているわけではありません。購読型ジャーナルの電子化が進むなかで、図書館が購読を終了した後のアクセスをどう確保するかという問題も、長期保存の仕組みが発展した背景にあります。
CLOCKSSとPorticoは、どのように論文を守っているのか?
学術出版の長期保存を担う代表的なサービスとして、CLOCKSSとPorticoがあります。
CLOCKSS(クロックス)
CLOCKSSは、出版社と図書館が共同で運営する非営利のデジタル保存事業です。
LOCKSS(Lots of Copies Keep Stuff Safe)という技術を利用し、世界各地の学術機関に設置された保存拠点(ノード)にデータを分散して保管しています。複数の拠点でデータを照合し、破損などがあれば修復することで、学術文献を長期間保持する仕組みです。
CLOCKSSでは、トリガーイベントが認定され、保存コンテンツの公開が決定されると、原則として誰でも無料で利用できるようになります。保存されていたファイル形式が利用できなくなっている場合には、必要に応じて形式を変換する仕組みも用意されています。
出版社と図書館が運営上の意思決定に対等な立場で参加することも、CLOCKSSの特徴です。
なお、MDPIもCLOCKSSに参加しており、MDPIで刊行された論文はCLOCKSSに加えてスイス国立図書館(Helveticat)でも長期保存されています。
Portico(ポーティコ)
Porticoでは、電子ジャーナルのほか、電子書籍やデジタルコレクションなども保存しています。保存されたコンテンツを一元的に管理しながら、異なる場所や技術環境に複製を保管しており、2018年からはオランダ国立図書館にもオンラインの複製を設置しています。
トリガーイベントが発生すると、保存されたコンテンツへのアクセスが提供されます。ただし、利用条件はコンテンツの種類によって異なります。
OAコンテンツは誰でも無料で利用できる一方、購読型コンテンツは原則としてPorticoに参加する図書館とその利用者がアクセスできる仕組みです。
両者の違いを整理すると、次のようになります。
項目 | CLOCKSS | Portico |
運営 | 出版社と図書館による非営利の共同運営です。 | 非営利団体ITHAKAが運営しています。 |
保存方法 | 世界各地の学術機関に分散保存します。 | 複数拠点に複製を保持します。 |
通常時 | 原則として非公開です。 | 原則として非公開です。 |
トリガーイベント後 | 原則として誰でも無料で利用できます。 | OAコンテンツは一般公開され、非OAコンテンツは参加図書館の利用者などに提供されます。 |
保存方法や公開条件には違いがありますが、出版社とは別の組織が論文を保存し、出版社による提供が継続できなくなった場合に備えるという目的は共通しています。
日本の学術論文は、どのように長期保存されているのか?
日本でも、電子ジャーナルの長期保存に向けた取り組みが行われています。ここでは、学協会の出版活動を支えるJ-STAGEと、大学図書館が参加するCLOCKSSの活動を紹介します。
J-STAGEとPorticoの連携
科学技術振興機構(JST)が運営するJ-STAGEは、日本の学協会などが発行する学術刊行物を公開する電子ジャーナルプラットフォームです。
JSTは2018年11月20日、J-STAGEに登載されていた論文誌のうち、発行機関が希望した2,105誌を対象として、Porticoによるダークアーカイブサービスの提供を開始しました(注:これは開始時点の参加誌数であり、現在の参加誌数を示すものではありません)。
このサービスは、自然災害などによってJ-STAGEの提供サイトが利用できなくなった場合に備えるものです。復旧までに長期間を要する場合には、Porticoに保存された論文を、本来のサイトに代わって提供することが想定されています。
JSTはサービス導入の背景として、ダークアーカイブの利用をジャーナルの収載要件とする海外の文献検索サービスが増え、長期保存への対応がジャーナルの信頼性を示す要件の一つになりつつあることを挙げています。長期保存は、万一への備えであると同時に、ジャーナルの運営体制を評価する際の確認事項にもなっています。
J-STAGEを利用する発行機関は、Porticoとの連携可否を設定できます。利用に伴う追加費用は発行機関に発生せず、論文の著作権がPorticoへ移ることもありません。
ただし、J-STAGEで公開されている論文が、すべて自動的にPorticoへ保存されるわけではありません。
JSTは2025年1月、Porticoへのデータ送付に関する運用変更を発表しました。同年2月以降の送付分から、国立国会図書館に冊子体が所蔵されているかを確認する作業が廃止されました。これにより、J-STAGE上で認証なし、または論文単位の販売(PPV)が設定されている巻号が送付対象となりました。また、ダークアーカイブ設定が「非公開」の資料はPorticoへ送付されません。
長期保存を希望する発行機関にとっては、J-STAGEでの公開設定だけでなく、Porticoとの連携設定も重要になります。
日本の大学図書館とCLOCKSS
CLOCKSSにも、日本の大学図書館が関わっています。
国立情報学研究所(NII)はCLOCKSSの設立時から協力してきた機関の一つであり、2010年2月には保存拠点(アーカイブノード)に参加しました。同年には「CLOCKSS Box」と呼ばれる論文保存システムの整備も進め、アジアにおける保存拠点としての役割を担ってきました。
2010年10月には、国立大学図書館協会(JANUL)と公私立大学図書館コンソーシアム(PULC)がCLOCKSSへの参加を発表しています。当時、JANULには92館、PULCには約360館が加盟していました。
現在もNIIは国内の参加機関とCLOCKSSとの実務的な連絡窓口を担い、大学図書館コンソーシアム連合(JUSTICE)は、CLOCKSSの活動の周知や参加促進を行っています。
大学図書館は、出版社が提供する電子ジャーナルを利用者に届けるだけでなく、保存事業への参加を通じて、学術文献を将来に残す活動にも関わっています。
国立国会図書館のオンライン資料収集制度との違い
日本には、国立国会図書館(NDL)が電子書籍や電子雑誌を収集・保存する「オンライン資料収集制度(eデポ)」もあります。
2013年に始まったこの制度は、インターネット上で出版された電子資料を収集・保存し、将来の利用に備えるものです。ただし、出版社との契約に基づいてトリガーイベントに備えるダークアーカイブとは、制度の目的や収集方法が異なります。
NDLの公式FAQによれば、J-STAGEで公開されている資料や大学の機関リポジトリで公開されている資料は、長期間の継続的な利用を目的とし、特段の事情がなければ消去されないと認められるため、eデポの納入義務対象から除外されています。J-STAGEで公開されている資料については、NDL自身も収集していないと説明しています。
NDLが収集していないことは、資料が保存されていないという意味ではありません。J-STAGEは長期的な利用を前提とする基盤として位置づけられており、さらにPorticoとの連携によって、プラットフォームが利用できなくなる事態にも備えています。
ジャーナルが長期保存されているか、調べる方法は?
ジャーナルの長期保存状況を確認する際には、まず出版社やジャーナルのウェブサイトで、Digital Preservation、Archiving Policy、Long-term Preservationなどの項目を探します。
独立した保存機関での状況を調べるには、Keepers RegistryやISSN Portalも利用できます。
Keepers Registryは、ISSN International Centreが運営する、電子ジャーナルなどの保存状況を確認するための情報基盤です。CLOCKSSやPorticoをはじめとする保存機関から情報を収集し、どの機関が、どの資料を保存しているかを確認できるようにしています。
ISSN Portalでは、ジャーナル名やISSNから記録を検索できます。保存情報が登録されているジャーナルでは、Archival Statusの項目に保存機関(Keeper)や状態(Status)が表示され、保存済みの巻号を確認できる場合もあります。
ISSNの仕組みについては、過去記事「いまさら聞けない学術出版用語:ISSNとは? DOIやISBNと何が違うのか」をご参照ください。
ここで注意したいのは、出版社が長期保存サービスへの参加を表明していることと、特定の論文が実際に保存されていることは同じではないという点です。
長期保存サービスへの参加契約があっても、保存対象となる期間や巻号が限定されている場合があります。保存機関の記録で対象範囲を確認できる場合には、そこまで調べることが望ましいでしょう。
また、保存機関のデータベースに情報が見つからないことだけで、長期保存が行われていないと断定することもできません。調査対象外の保存機関や機関リポジトリなどに、論文が保存されている可能性があるためです。
まとめ:学術論文を将来に残すために
学術論文は、公開された時点で役割を終えるものではありません。過去の研究成果が残され、後の研究者が参照し、検証できることによって、学術研究は積み重ねられていきます。
電子ジャーナルの長期保存は、出版社だけで完結する仕事ではありません。CLOCKSSやPorticoのような保存機関、日本の大学図書館や学協会、J-STAGEのような学術情報基盤が、それぞれの立場から保存に関わっています。
出版社やジャーナルの運営状況が変わっても研究成果を参照できるようにするためには、論文を公開するだけでなく、独立した保存機関と連携して将来の利用に備えることが重要です。


