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ここが知りたい！MDPI①　論文掲載料（APC）について

更新日：1 日前


英語論文を投稿する際、最も現実的な検討項目の一つが論文掲載料（APC: Article Processing Charge）です。本記事では、MDPIのAPCについて「何に対して支払う費用なのか」「いつ・いくら請求されるのか」「日本の研究者・大学として事前に確認しておくべき点は何か」を、整理してご紹介します。


出版社・ジャーナルのモデルにより異なる費用体系


オープンアクセス（OA）出版の費用は、出版社・ジャーナルのモデルによって前提が異なります。


MDPIは全ジャーナルをフルOAとして刊行し、論文はクリエイティブ・コモンズで最も自由度の高いCC BYライセンス（原作者のクレジットを表示することを主な条件とし、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されるライセンス）で公開しているため、費用は基本的にAPC（論文掲載料）のみとなります（注：別サービスである英文校正サービスなどを利用する場合には、そちらの費用が必要となります）。 


一方、購読モデルを基本としつつ一部をOA化できるハイブリッド型では、購読料とAPCが併存する構造になり得るため、二重支払いが論点になることがあります。


APCは、MDPIでは何に使われるのか？


APCは、受理された論文を出版するために必要な費用（査読運営・制作・公開後の流通など）をカバーするために使用されています。具体的には、以下をカバーすることになります。

  • 査読の運営・管理（編集部による連絡、査読依頼・回収など）

  • 受理後の制作（コピーエディット、組版、XML/PDF化 など）

  • 公開後の流通・発信（各種プラットフォームでの周知 など）

  • 編集者への支援（渡航支援または手当の支給 など）

  • マーケティング費用（学術集会等のスポンサーシップなどのプロモーション活動、研究者支援のための各種アワード など）


請求のタイミングとかからない費用


MDPIのAPCは、基本的に論文が受理された後に請求されます。投稿時点では請求されません。


  • リジェクトされた論文には費用は発生しません

  • 投稿料（submission charge）はありません

  • 論文の長さ・図表・補足データ量による追加料金（surcharge）はありません



APCはジャーナルごとに異なります


APCはジャーナルごとに設定されています。確認方法は大きく2つです。


  1. MDPIのAPC情報ページ（ページ下部のジャーナル別一覧）で確認する

  2. 各ジャーナルのページ内にある「Article Processing Charge」メニューから確認する


例：「AI」誌のAPC（2026年１月時点）※CHF（スイスフラン）表記





日本からの投稿で特に気をつけたい点：消費税と請求通貨


・日本の消費税（10%）が加算されます

日本居住者のAPCについては、日本の消費税（10%）を加算した金額の請求が行われます。


・請求通貨は、JPYが選択できます

MDPIのAPCはスイスフラン（CHF）での設定となっておりますが、日本円（JPY）でのお支払いも受け付けています（注：CHF/JPY以外にも、EUR/USD/GBPでのお支払いも可能です）。


CHF/JPY間の為替レートは日々変動しますが、JPYでのお支払い金額は請求書上の記載額で確定となっているため、そちらの金額でのお支払いをお願いします。


・お支払い方法

クレジットカードあるいは海外送金でのお支払いとなります。

海外送金に伴う銀行手数料等の諸経費は著者様でご負担くださいますようお願いいたします（手数料の詳細は各銀行にお問い合わせください）。 クレジットカードブランドはVISA、MasterCard、Maestro、AMEX、Diners Club、Discoverがご利用可能です。


請求書（Invoice）は論文受理後にメールにて送付されます（PDF形式）。


支払い期限は請求書に記載の期日をご確認ください。「お支払い期日延長依頼フォーム」をお送りいただくことで延長を行うことも可能です（3カ月以上の延長は別途メールにてご連絡ください）。


・割引・免除について：制度としての位置づけ

MDPIは、移行期の研究コミュニティを支援する目的で、APCの免除や割引を提供しています。また、査読者向けの割引バウチャーの発行や、機関オープンアクセスプログラム（IOAP）参加機関向けの割引など、複数の割引プログラムをご用意しています。なお、各種割引は論文投稿時に適用することが必要であり、論文受理後の割引申請はできませんのでご注意ください。


図書館・研究支援部門の皆様にとっては、「学内で利用できる割引制度があるか」「どの条件で適用されるか」を早めに把握しておくことで、研究者からの相談対応や学内周知がしやすくなると思われます。


ご質問や確認事項がございましたら、MDPI Japanまでご連絡ください。


■APC一覧（ジャーナル別）はこちら


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